こんにちは！燃える闘魂☆若林大輔です。通称：熱血大ちゃんです！！！！！！！！
年間休日数の少ない業種1位は
「コンビニエンスストア」
2位には
「外食・レストラン」がランクインしています。
どちらも年中無休で営業している店舗が多く、
長期休暇や週休2日が取りづらいことが背景にあると考えられます。
BtoBビジネスを行っている業種は、企業間のやり取りがなくなるお盆や年末年始はカレンダー通り休みになるため、休日が多くなるようです。
メーカーが主にそれにあたります。
一方BtoCビジネスを行っている業種は、そうした長期休暇が大きな収益をあげる大切な時期なため、休日を取ることが難しくなっているということが伺えます。
スタッフの休日を増やすことを外食産業では真剣に考えるべき時が来ているのではと思うのです。
私が思うに休日を増やす手としては
- 店を定休制にする、営業時間を短縮する
- スタッフを増やす
- スタッフが少なくてもいいように効率を求める
まあほかにもありますが。。
1の定休制にするですが吉野家やマクドナルドも段階的に24時間営業を無くしており、世間一般の流れとして、深夜営業はなくなっていくでしょう。でもその場合売り上げは下がります。
2のスタッフを増やすですが
社員全員に週休二日を与える場合、足りているところにもう1人社員を追加することで可能になります。その際、店舗における人件費率はアップするか、社員全体の給与はダウンする可能性があります。
3の効率を上げるですが、手法として2つに絞られます。
1つ目
接客のフルサービスをやめる
効率を求めるため食券機を導入したり、水の提供を機械に頼ったり
つまりセルフサービスが増えます。このことは効率化につながりますが。。。。
同じ商品価格ではお客様は納得せず約数減少につながる恐れがあります。
フルサービスが絶対いいとは限りません。
接客の教育を徹底している店舗こそ行うべきで、その教育は難しく私から言わせればそのような接客を求める人はチェーン店にはもう来ていないと思うのです。
（フルサービスでやっているにもかかわらず、結局お客様を待たせたり、接客に特に力が入っていない場合が多いので私としてはフルサービスをやめたらいいと思う外食チェーンがいくつかあります。あくまでも味で勝負すればいい業態で安さがウリのチェーンもあるので）
2つ目
調理の簡素化
これはセントラルキッチンの加工状況や調理マニュアルなど8番フランチャイズ本部が決定することであり、我々にはどうすることもできません。
上記3つの項目に共通することが１つあります。
利益体質を作ればいいことです。
極端に言えば時給2000円で募集しても大丈夫な利益体質を作ることが必要だと最近思うのです。
また社員たちには休日を最低105日絶対与えなければなりません。
人生に希望が持てなくなるからです。
従来の業態を変えずに従来通りに人手をかけて、しかも低賃金で過酷な労働を強いていて、「人が集まらない」と嘆くのは筋が違いますね。
自由主義経済の原則は適者生存ですから。
あなたも、楽しいダイショウの社員、パートナー、店長になりませんか？☆
